事例

スポンサーブランド広告を含めた広告のベストプラクティスでブランド認知度を高めるエヌエフ貿易

Vornadoサーキュレーター

エヌエフ貿易は、米国ブランドであるボルネードMarpacの製品を日本で独占的に販売しています。米国カンザス州アンドーバーに拠点を置くボルネード社は、家庭用サーキュレーターやその他の空気循環に関連する小型機器の設計や製造を行っています。Yogasleep by Marpacは米国ノースカロライナ州に拠点を置き、睡眠用品を製造しています。

大震災でリテール戦略が転換

2011年の東日本大震災と津波は、国民の生活をはじめ、エヌエフ貿易を含む企業の経営に大きな影響を及ぼしました。以前は自社運営サイトなどで取引を行っていたエヌエフ貿易は、2014年に出品者様として日本のAmazonマーケットプレイスに参入しました。「震災後、卸売業者と量販店の間の在庫管理の難しさを痛感しました。オンライン販売を強化する必要性を感じ、Amazonでの出品を開始しました。」と、エヌエフ貿易のセールスマネージャーである山本大輔氏は語ります。

ブランド構築への取り組みに軸足を移す

広告運用経験があるエヌエフ貿易は、2015年1月にまずスポンサープロダクト広告を開始しました。スポンサープロダクト広告は、自社商品の露出向上に役立ちましたが、同社は、潜在的なお客様の間でブランドの認知を高めることが、自社の長期的な成長の鍵になると感じていました。その結果、エヌエフ貿易はAmazon Adsの活用ソリューションをスポンサーブランド広告スポンサーディスプレイ広告に拡大しました。

エヌエフ貿易が活用している広告ソリューションの中で、スポンサーブランド広告は特にバリューを感じられるものとのことです。同ブランドは、他の複数の出品者様とともに、ホームアプライアンスカテゴリーで事業を展開しています。2018年にスポンサーブランド広告を運用開始したことで、お客様に再度はたらきかける機会が増えました。

「(当社のブランドをAmazonブランドとして登録したことで)ブランディングを目的とした広告掲載が可能となり、期待が高まりました。」と、ECマーケティング事業部マネージャーである服部明子氏は振り返りました。

スポンサーブランド広告による動画広告フォーマットの活用

直近では、2022年10月にスポンサーブランド動画広告フォーマットを同社のAmazon Adsのキャンペーンポートフォリオに追加しました。広告の作成にはAmazon Adsの新しい動画ビルダーを早期の段階で活用し1、YOGASLEEP「ホワイトノイズマシン」の動画広告の掲載を開始しました。

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動画広告を作成するために必要なのは、1枚の静止画像とパフォーマンスの高いキーワードのリストをアップロードするだけで、とても簡単でした。

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— ECマーケティング事業部マネージャー、服部明子氏

スポンサーブランド動画広告フォーマットに関して、エヌエフ貿易は自動再生動画がブランド全体のインプレッション増加を促進するのに役立つと感じています。

広告のベストプラクティスの推進

現在、エヌエフ貿易は年間を通じて複数のAmazon Adsソリューションを運用し、定期的にキーワードターゲティングを微調整しています。また、継続的に広告を掲載することで、短期から長期的な視野でトレンドを掴むことを心がけています。たとえば、同社はエアサーキュレーターのような商品は年間を通じて需要があると予想していましたが、実はこの商品には、天候などの要因に左右される日本のお客様ならではの季節的な需要があることがわかりました。

服部氏は、日頃の広告運用の参考にするため、Amazon Ads主催のオンラインセミナーを活用しています。「Amazon Adsが主催するオンラインセミナーに長年参加してきました」と服部氏は述べています。「見逃した場合はオンデマンドで視聴するようにしています。また、時間の経過とともにAmazon Ads広告運用の経験を積んでいくと、常に新しい学びや発見があるので、参加したセッションを確認し返すこともあります。運用になれた段階で初めて理解できるポイントもありますので、ためになっています」。

総計売上の80%が新規顧客2

エヌエフ貿易は、Amazon Adsを活用することで潜在顧客へのリーチとブランド構築に役立てています。同社では、2018年3月から2022年12月までの間に新規顧客からの売上が80%を占め、2019年12月から2022年11月までの間に30%の順調な売上拡大が見られたといいます。3

1 2023年2月、日本でリリースされた機能。カナダ、米国、ドイツ、スペイン、フランス、イタリア、英国、インドで利用可能。
2 広告主様提供データ、日本、2018年3月~2022年12月
3 広告主様提供データ、日本、2019年12月~2022年11月