インドでのショッピング行動における新型コロナウイルス（COVID-19）の影響

2020年12月18日

新型コロナウイルス（COVID-19）の流行に伴い、インドの消費者によるショッピング行動に進展が見られています。流行の初期段階では、インドの消費者の多くが封じ込めゾーンに居住しているか、独自の判断で必要な商品を購入するための選択肢が限定されていました。それに伴い、消費者は新しいチャネル、商品、ブランドの利用を開始しました。その結果、消費者の購入習慣や購入までの過程に変化が見られるようになりました。

Amazon Advertisingは、2020年7月にKantarに調査を委託して、インド都市圏在住のアクティブなインターネットユーザーの購入嗜好に対する新型コロナウイルス（COVID-19）の影響を測定しました。都市圏在住のアクティブなインターネットユーザーに該当する対象者の合計は、2019年時点で3億900万人でした。この調査により、3つのトレンドが明らかになりました。

新型コロナウイルス（COVID-19）の流行に伴い、消費者はオンラインチャネルへ移行する

Kantarは新型コロナウイルス（COVID-19）の流行中の購入パターンについて、購入者に尋ねました。この調査では、次のことがわかりました。

  • インド都市圏在住のアクティブなインターネットユーザーの42%が、新型コロナウイルス（COVID-19）の流行中にオンラインで買い物をしており、その半数近くが初めてオンラインショッピングを利用した
  • これらの「初めてオンラインショッピングを利用した」ユーザーの46%がティア1と2の都市に在住している*

Amazonがリサーチの際に人気の目的地に

調査対象のインド人の購入者の多くは、オンラインまたはオフラインで購入する前に、オンラインで商品をリサーチする傾向があります。Amazonは、オンラインでリサーチをするそれらのユーザーにとって、商品をまとめて見つけられる人気の目的地として台頭しています。

  • インド都市圏在住のアクティブなユーザーの66%は、オフラインまたはオンラインのいずれかで商品を購入する前に、オンラインでリサーチを実施している
  • オンラインでリサーチを行うユーザーの52%1が、Amazonを訪問してリサーチしている

Amazonを初めて利用する購入者は引き続きオンラインチャネルを使用したいと考えている

Amazonを初めて利用する購入者は、購入体験に非常に満足していると回答しており、大多数は今後もAmazonで買い物をしたいと好意的に考える傾向があります。

  • Amazonを初めて利用する購入者の82%は、長期にわたってAmazonで買い物を続ける可能性が高いと回答。
  • これらの購入者が今後6～8か月間に購入する可能性の高いカテゴリーには、アパレル&ファッション（43%）、モバイル&アクセサリー（42%）、パーソナルケア＆ビューティー（41%）、家庭用品&食料品（39%）、インテリア用品（33%）、家電製品（24%）などを含む

覚えておくべきポイント

インドの購入者の間では、ショッピングジャーニーでオンラインチャネルを使用する割合が増えています。多くのユーザーは、オンラインまたはオフラインストアで購入する前に、Amazonでリサーチして商品を見つけています。ブランドには、購入過程の早い段階でこれらの購入者に働きかけ、関係を構築して、ブランド支持者を生み出すのに役立つ方法を考える機会があります。

Amazon Advertisingは、ブランドマーケティング担当者がマーケティングファネルのあらゆる段階で、お客様とのエンゲージメントを高められるようサポートします。詳細については、Amazon Advertisingのアカウントエグゼクティブにご連絡いただくか、広告代理店にお問い合わせください。

調査の参照元・方法

今回実施されたオンラインおよび電話でのインタビューについて、Amazon Advertisingは、Kantarに対して調査の設計、アンケートの実施、結果の集計を委託しました。2020年7月9日～7月22日の期間中に、31の都市に住む5,744人の回答者が11の言語でアンケートに回答しました。回答者は、インターネットにアクセスできる18歳以上のインド人居住者を対象としています。Kantarの調査分析者は、調査データに重み付け係数を適用して、KantarのICUBETMで報告されているとおり、サンプルにおけるインド都市圏在住のアクティブなインターネットユーザーの人口に、年齢、性別、地理的分布が確実に反映されるようにしています。

*インド政府によって、インドの都市は人口密度に基づきティア1、ティア2、ティア3に分類されます。
1これらリサーチ対象のユーザーは、最終的にオフラインまたは他のオンラインサイトで購入する可能性があり、必ずしもAmazonの顧客になるとは限りません